豆知識コーナー

雑貨を販売する企業にとって、中国からの商品仕入れは、取扱商品の拡充や仕入れコストの見直し、オリジナル商品の開発などに活用できる方法の一つです。

中国には多くのメーカーや工場があり、生活雑貨、インテリア雑貨、収納用品、キッチン雑貨、文具、ファッション雑貨など、さまざまな商品を取り扱っています。

また、既製品の仕入れだけでなく、中国OEM・ODMを活用して、自社ブランドのオリジナル雑貨を製作することも可能です。

一方、中国から雑貨を輸入する際には、商品価格だけでなく、品質、最小発注数量（MOQ）、検品、国際送料、日本国内での販売に必要な条件などを確認する必要があります。

この記事では、雑貨販売会社が中国輸入を行う際に知っておきたいポイントを解説します。

1．雑貨販売会社が中国から仕入れるメリット

中国から雑貨を仕入れることで、国内仕入れだけでは見つけにくい商品や、多様なデザイン・仕様の商品を探すことができます。

主なメリットは以下のとおりです。

• 取扱商品の選択肢を広げられる
• 新商品の企画・開発に活用できる
• 中国メーカーや工場と取引できる
• 大量仕入れや継続的な仕入れを検討できる
• OEM・ODMによるオリジナル商品を製作できる
• 商品仕様やパッケージを相談できる場合がある

特に、雑貨専門店、卸売業者、EC事業者、量販店など、幅広い商品を扱う企業にとって、中国仕入れは商品ラインナップを充実させる選択肢となります。

ただし、仕入れ価格だけで判断するのではなく、品質や物流費を含めた総コストを確認することが重要です。

2．中国から仕入れられる雑貨の種類

中国には多様な雑貨を扱うメーカーやサプライヤーがあります。

例えば、以下のような商品が仕入れの対象となります。

生活雑貨・収納用品

収納ボックス、整理用品、掃除用品、日用品など、日常生活で使用する商品です。

インテリア雑貨

置物、装飾用品、インテリア小物、ディスプレイ用品など、店舗や家庭で使用する商品です。

キッチン雑貨

キッチン用品、調理補助用品、食器関連商品などです。食品に直接触れる商品については、輸入・販売に必要な法令や手続きなどを事前に確認する必要があります。

文具・事務用品

ノート、収納用品、デスク周辺用品、事務用品など、企業や個人向けに販売できる商品です。

ファッション雑貨

バッグ、ポーチ、帽子、アクセサリー関連商品などです。商品によっては素材や表示、品質などの確認も重要になります。

商品の種類によって、適したメーカーや検品項目、輸入時の確認事項は異なります。仕入れ前に販売ターゲットと商品カテゴリーを明確にしておきましょう。

3．中国雑貨の仕入れ先を選ぶポイント

中国から雑貨を仕入れる際は、商品価格だけでなく、取引条件や品質管理への対応も含めて仕入れ先を選ぶことが重要です。

確認したいポイントは以下のとおりです。

• 希望する商品を製造・供給できるか
• 商品の品質や仕様が明確になっているか
• 最小発注数量（MOQ）は適切か
• サンプルを取り寄せられるか
• 納期や生産能力に問題がないか
• 不良品が発生した場合の対応を確認できるか
• 継続的な取引に対応できるか

また、同じような商品でも、メーカーやサプライヤーによって素材、仕上がり、梱包、価格などに違いがある場合があります。

複数の仕入れ先を比較し、自社の販売方針に合った取引先を選ぶことが大切です。

4．大量仕入れの前にサンプルを確認する

中国から雑貨を大量仕入れする場合、発注前にサンプルを確認することをおすすめします。

商品画像だけでは、実際の素材感や色、サイズ、仕上がりなどを十分に判断できない場合があるためです。

サンプル確認では、次の項目をチェックしましょう。

• 商品のサイズ・重量
• 素材・質感
• カラー・デザイン
• 傷・汚れ・変形の有無
• 商品の機能や使いやすさ
• 付属品の有無
• パッケージや梱包状態

サンプルを確認し、必要に応じて仕様を調整してから量産・大量発注へ進むことで、仕入れ後のトラブルを減らしやすくなります。

特に自社ブランド商品やOEM商品では、事前に承認したサンプルと量産品の品質が一致しているかを確認することが重要です。

5．中国輸入では検品・品質管理が重要

雑貨を中国から輸入する場合、商品カテゴリーに応じた検品・品質管理が必要です。

例えば、以下の項目を確認します。

• 注文数量と実際の数量
• 商品の傷・汚れ・破損
• サイズ・仕様・カラー
• パーツや付属品の不足
• 印刷・ロゴの仕上がり
• パッケージや梱包状態

検品項目は商品によって異なるため、事前に確認基準を決めておくことが大切です。

日本に到着してから不良品や数量不足が見つかると、返品・交換や再発送などの追加コストが発生する可能性があります。

そのため、日本へ発送する前に中国現地で検品を行うことは、輸入後のトラブルを減らすための重要な対策です。

なお、検品を行ってもすべての不具合を完全に防げるわけではありません。商品の特性やリスクに応じて、適切な検品方法を選ぶことが重要です。

6．中国OEM・ODMでオリジナル雑貨を製作する

既製品の仕入れだけでなく、中国OEM・ODMを活用してオリジナル雑貨を製作する方法もあります。

OEMとは

企業が希望するデザインや仕様などをもとに、メーカーや工場に商品を製造してもらう方法です。

自社ブランドの商品を販売したい企業や、既存商品との差別化を図りたい企業に活用されています。

ODMとは

メーカーや工場側が商品の企画・デザイン・開発などにも関わり、製造する方法です。

自社だけで商品開発の体制を整えることが難しい場合でも、取引先の対応範囲によっては、企画や開発の一部を相談できる可能性があります。

OEM・ODMを進める場合は、デザイン、素材、サイズ、カラー、ロゴ、パッケージ、発注数量、納期などを事前に整理し、サンプルを確認してから製造へ進むことが重要です。

また、オリジナル商品を製作する際は、既存の商標やデザインなどの知的財産権にも注意しましょう。

7．最小発注数量（MOQ）と在庫リスクを確認する

中国メーカーや工場との取引では、最低発注数量（MOQ）が設定されている場合があります。

商品によっては、カラーやサイズ、仕様ごとに最低数量が決められていることもあります。

そのため、発注前に以下の点を確認しましょう。

• 1商品あたりの最低発注数量
• カラー・仕様ごとの最低数量
• 数量による単価の違い
• 追加発注への対応
• 生産・出荷までの期間

発注数量を増やすことで商品単価が下がる場合もありますが、必要以上に仕入れると在庫が長期間残るリスクがあります。

販売実績や需要予測をもとに、適切な数量を検討することが重要です。

8．商品代金だけでなく輸入総コストを確認する

中国雑貨の仕入れでは、商品単価だけでなく、日本国内に商品が届くまでにかかる総コストを確認する必要があります。

主な費用には、以下のようなものがあります。

• 商品代金
• 中国国内送料
• 検品費
• 梱包費
• 国際送料
• 関税・輸入消費税
• 日本国内配送費
• その他の手数料

商品価格が安くても、輸送費や検品費などを含めると、想定より仕入れコストが高くなる場合があります。

そのため、仕入れ先や物流方法を比較するときは、商品価格だけでなく、総コストと販売後の利益を考慮することが大切です。

9．日本国内で販売するための条件を確認する

中国から雑貨を輸入して日本国内で販売する場合、商品カテゴリーによって確認すべき法令・規格・表示などが異なります。

例えば、電気用品、食品に直接触れる器具・容器包装、乳幼児向け商品などは、商品によって関連する法令や安全基準、輸入・販売に必要な手続きの確認が必要になる場合があります。

そのため、仕入れを決める前に、商品の用途、材質、対象年齢、販売方法などを確認し、日本国内で販売するために必要な条件を調べておきましょう。

「中国から輸入できる商品」であることと、「日本国内で問題なく販売できる商品」であることは同じではありません。

不明な点がある場合は、商品に応じて専門機関などへ確認することも大切です。

10．中国輸入代行会社を活用するメリット

中国から雑貨を仕入れる場合、商品探しからメーカーとのやり取り、価格交渉、サンプル確認、検品、国際物流まで、多くの業務が発生します。

中国輸入代行会社を利用することで、以下のような業務をまとめて依頼できる場合があります。

• 中国商品のリサーチ
• メーカー・サプライヤーとのやり取り
• 商品の仕入れ
• 価格交渉
• サンプル確認
• 中国現地での検品
• 梱包・発送
• 国際物流
• 日本国内への配送

特に、中国メーカーとのコミュニケーションに不安がある企業や、複数の商品を継続的に仕入れたい企業にとって、中国輸入代行会社の活用は選択肢の一つです。

自社で対応する業務と外部へ依頼する業務を整理することで、仕入れにかかる時間や作業負担の見直しにつながる可能性があります。

株式会社IMONIAの中国輸入代行サービス

株式会社IMONIAでは、法人企業様の中国輸入をサポートしています。

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